エネテクの現場から

大規模自然災害の多い昨今において、
ハザードマップへの関心が巷では高まってきていますが、
太陽光発電事業者も当然気になるところではあります。

ネットで見られる、重ねるハザードマップを見ても、
日本中警戒区域だらけです。

ただし、昭和のころに何となく設定されたままの部分もあるので、
役所に行って確認することをお勧めします。

役所に行けば、きちんと調査が行われていれば、
警戒区域に指定されている根拠がわかります。

それらの情報をもとに、建設する過程できっちりと防災処置をすれば、
建設は可能です。

特別警戒区域はいけませんが、警戒区域とされるエリアの場合、
太陽光発電システムのアレイは建築物にあたらず、基本的には設置の規制を受けないのですが、
土砂災害の原因となる水みちの治水や造成について周辺地域との協議は必要になります。

太陽光発電を建設することによって地盤状況が改善される場合もあるので、
我々設置者は細心の注意を払い、建設していく必要があります。